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ラジオからテレビ、そして衛星放送（BS）、通信衛星放送（CS）へと主役が移りつつある放送業界。いずれも現在のNHKが先駆けとなって普及に努めてきたが、今後は電波の規制緩和やデジタル化の流れを受けて、民放に異業種を含めた民間企業が放送業界を引っ張っていくことになるであろう。これからの最大のテーマは「デジタル化と、メディアのボーダーレス化をいかに乗り切るか」ということだ。
実際、民放の在京キー局5社（日本テレビ、TBS、フジテレビ、テレビ朝日、テレビ東京）はBSデジタル放送へ揃って参入したほか、2003年からスタートする地上波デジタル化に向けても着々と準備を進めている。さらには、放送波に匹敵する高速で大容量のデータ送信を可能にする高速デジタル通信ネットワークも実現間近である。
こうして「放送」と「通信」の枠を超えた情報サービスが実現されると、果たしてどのようなことが起こるのか。近い将来、テレビ・ビデオ・パソコン・DVDなどがつながり、相互で情報のやり取りが行えるようになる結果、メディアという概念そのものが大きく変化していくだろう。情報通信関連をはじめとする異業種からのメディア産業への参入が、いっそう加速されるものと考えられる。
つまり、メディアの「ボーダーレス化」による競争の激化は避けられない状況なのだ。ソニーがソフトバンクなどとの共同出資により「スカイパーフェクトTV」を設立し、CS事業に参入したのも、まさしくその好例といえよう。 |
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