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住宅・設備工事では価格競争から質の競争への転換が、これからの鍵になるだろう。
住宅には一戸建て住宅と共同住宅がある。一戸建て住宅については在来工法に対して、工場で部材生産して現場で組み立てるプレハブ住宅がにわかに普及しつつある。工期が短く、施工に熟練を要しない、また品質にムラがなく経済性もあるなどメリットは多い。特に阪神大震災に際して、耐久性に優れているとの評価があがり、普及にいっそう拍車がかかった。
こうした流れを受けて、在来工法の分野でも設計面での定型化などにより低価格を実現させた、セミプレハブタイプの住宅に力を入れてきている。この背景にあるのは、日本の平均住宅床面積は90平方メートル以下で、欧米先進国の6〜8割に過ぎないのに、住宅取得価格は年収の6倍以上と欧米の1.5倍以上に達しているといった国内の貧困な住宅事情がある。
また一生の買い物であるにもかかわらず、耐久年数は30年あるいは50年とクオリティが低く、メンテナンスも行き届いていないなど、住環境全体の不備を指摘する声は多い。
現在、ローン金利の低下と税制の優遇措置により、住宅着工件数は高い水準を維持している。今後は高齢化社会を迎えてバリアフリー住宅へのニーズが高まるなど、質の面での潜在需要をいかに的確にキャッチするかが重要となる。だからこそ本当の意味での品質によって消費者の支持を獲得する、総合的な技術力・開発力による競争の時代に向かいつつあることは間違いない。
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