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その他エネルギー

   
その他エネルギー
「ポスト原子力」の開発が、業種を超えて急ピッチに進む日本は、エネルギーの9割以上を輸入に依存している。したがって、自前のエネルギー源を確保することが、長年の国家課題であった。また環境問題の面からも、クリーンなエネルギーの開発は何ものにも優先される急務といえる。
当初「第3の火」といわれた原子力はクリーンエネルギーと目され、火力・水力に代わる存在として急速に供給量を伸ばしてきたが、チェルノブイリの原発事故、さらには1999年の東海村での放射能漏れ事故などによって安全神話は崩壊。そこで「第4の火」としての新エネルギーの模索が続いている。
現在、一次エネルギー供給は石油で、石炭と水力で8割弱を占め、原子力と天然ガスは2割程度である。太陽光(ソーラー)発電、風力発電、地熱発電、さらに近年注目を集めている燃料電池や水素発電、あるいは既存のエネルギーを再利用(廃棄物発電)したり、効率利用(コ・ジェネレーション)システムなどの新エネルギーは残りの1%にしかすぎない。政府では2010年に、現状1%の新エネルギーを3倍の3%にすることを目標に掲げており、この市場に鉄鋼・非鉄・造船・重機械・電機・自動車・繊維・化学・商社などが次々と参入している。多様な民間企業が参入することによって、環境に優しく熱効率性に優れた新エネルギーの開発が加速度的に進むことが期待されている。